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2012年8月15日 (水)

異常気象による穀物高騰

8月9日のブログ「穀物自給率28%」を書きました。10日の朝刊には昨年度の食料自給率39%と農林水産省が発表した。さらに、14日北海道新聞夕刊には「異常気象による穀物が高騰」の記事が出ました。私は10日、14日の記事を予測し9日のブログに書いた訳ですが、こんなに当たると気持ちが悪い。

14日の道新夕刊記事によると、世界各地で異常気象による自然災害が相次いでいる。7月の九州北部豪雨、更に8月14に日西日本の大雨のほか、中国、北朝鮮、ロシアでは大雨による洪水が発生、多数が犠牲になる一方、米国は60年ぶりとされる深刻な干ばつに襲われた。五輪開催中のロンドンなど欧州の一部も記録的な大雨と低温に見舞われ、天変地異は世界的傾向。

この異常気象でトウモロコシや大豆の世界最大の産地である米国は6月ごろから高温と少雨に見舞われ、穀物の作柄が急速に悪化、穀物の先物価格が急騰している。

この影響を一番受けるのは日本だ。トウモロコシの国内消費のほぼ全量(年間約1500万トン)を外国産に頼り、うち8割が、牛や鶏など家畜の餌となる配合飼料。畜産農家にとって配合飼料の購入費は生産コストの約半分を占めている。飼料が高騰すれば、肉類や乳製品などの価格に影響を与える。

一方、大豆は約280万トンを輸入。多くは搾油向けで、食用油価格の押し上げ要因となる。また北米産の大豆は豆腐や納豆、みそなどに使われている。

このように、日本の食品自給率が低下しつつある今日。世界各地で異常気象による食品の生産が低下すれば、自国用に多くを回し、輸出に向ける余裕がなくなれば、日本人が餓死3000万人は現実のものとなる。

TPP国に加盟したなら工業製品は有利かも知れませんが、農業は壊滅的な打撃をうけることは明白である。自給率を下げ人間の生命線である食料を外国に頼る政策は愚策としか思えない。

8月10日夕刊、14日夕刊北海道新聞引用

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