グリルの電気代は2.4円でした

昼食は、簡単に煮こみうどん。
具材は、インゲンとトウキビ(トウモロコシ)。

グリルの電気代は2.4円でした。

因みに、鍋から直接食べませんから(笑)

25日の琴似発寒川

3月ラン＆ウォーキング日記（37ヶ月連続100万歩挑戦）

①3月の目標 100万歩「1日32.500歩（26.0kｍ）」

②3月27日の実積 28.508歩(22.8kｍ）

③3月トータル968.136歩( 774.5km）

④達成率96.1%

今日も皆様にとって、素敵な一日になります様に

新電力へ契約見直しで年間18.000円節約

昨年4月から電力小売り全面自由化で家庭が電力の契約を新電力に切り替える動きが進んでいる。

我が家は１ヶ月800kwh以上使用することから、各新電力会社の料金を検討してきたが、北海道電力と契約することとした。

「電気ご使用量のお知らせ」を見ると我が家の現在契約内容がわかります。

3月の使用電力量は

契約電流50A
使用量886kwh
金額28.873円

新電力に切り替えると

従来電灯Ｂ、契約電流50Aで試算すると下記のようになる。

①1ヶ月13.800円程度で年間7.368円お得ですから、我が家の電気料金から試算すると、年間約14.700円の節約となる。

②更に、web・eプラスへ登録し、毎月の電気使用量や料金などをパソコンやスマートフォンなどで確認する。

よって、電気ご使用量のお知らせを廃止させることにより、年間3.600円節約。

年間節約金額は

①＋②＝約18.000円となり、１ヶ月平均1.500円の節約となります。

皆さん検討しましたか？。

3月ラン＆ウォーキング日記（37ヶ月連続100万歩挑戦）

①3月の目標 100万歩「1日32.500歩（26.0kｍ）」

②3月17日の実積 36.146歩(28.9kｍ）

③3月トータル668.382歩( 534.7km）

④達成率66.3%

今日も皆様にとって、素敵な一日になります様に

ロードヒーティング

ロードヒーティングとは、道路の融雪及び凍結防止のため路面の温度を上げる施設である。

ロードヒーティング盤

中に当社製品が何種類か入っている。
右側はタイムスイッチ（当社製）
左側は電力量計（富士電機製）

歩道は常に積雪ゼロ

橋の上も

車両や歩行者には有難い施設であるが、電気代が高額なことから、減少傾向にある。

ラン＆ウォーキング日記（23ヶ月連続100万歩挑戦）

①1月の目標 100万歩「1日32.300歩（25.8kｍ）」

②1月15日 32.155歩（25.7kｍ）

③1月トータル564.361歩(451.5kｍ）

④達成率116.5%

今月の目標である100万歩まで436.939歩となった。

16日間残っていることから1日27.309歩で達成。

待機電力

皆さん待機電力って知ってますか？
例えば、写真のようにコンセントを挿しっぱなしだと、機器を使用しなくても待機電力が発生し料金がかかります。

コンセント

標準家庭の平均待機電力(電気代)は、
１ヶ月700円、1年で8400円、10年だと84000円となる。

待機電力が最も多いのは、パソコンやエアコン、ゲーム機等でテレビは少ない。

待機電力が発生する機器は小まめにコンセントを抜き電気代を節約しましょう。

子供部屋は、子供にコンセントを抜かせるのは危険なことから、スイッチ付き電源タップを使用すると良い。

電源タップ

ラン＆ウォーキング日記（23ヶ月連続100万歩挑戦）

①1月の目標 100万歩「1日32.300歩（25.8ｋｍ）」

②1月12日 走法 ラン＆ウォーク41.386歩（33.1kｍ）

③1月トータル455.449歩(364.4ｋｍ）

④達成率117.5%

ソフトバンク:家庭の屋根借り太陽光発電

毎日新聞　2012年09月21日　17時58分

　ソフトバンクの孫正義社長は２１日、東京都内で開かれたエネルギー関連の会合に出席、一般家庭などの屋根を借りて太陽光パネルを設置する事業に参入することを明らかにした。子会社を通じて２〜３カ月以内に事業に着手し、当面１０００戸への設置を目指す。

　孫社長はソフトバンクと、１７の政令指定都市が連携して太陽光発電などを進める「指定都市自然エネルギー協議会」（会長・門川大作京都市長）の総会で発言した。

　「屋根貸し」と呼ばれるこの仕組みは、太陽光パネルの設置や管理に必要な費用を事業者が負担し、建物所有者らが賃貸収入を得る。（共同）

http://mainichi.jp/select/news/20120922k0000m020017000c.html

宮古島:自然エネ３割達成 「脱原発」離島にヒント

2012年09月17日

　◇　蓄電池で出力安定化

　福島第１原発事故を機に、自給自足で電気を賄う離島の電力供給システムが注目されている。沖縄県・宮古島もその一つ。沖縄電力は、太陽光発電で電力を安定供給させる実験を行い、宮古島市での自然エネルギーの発電割合を約３割に高めることに成功した。自然エネルギーは気象条件などで出力が変動することが普及の壁となっているが、蓄電池と組み合わせることで克服した。課題はあるものの、脱原発社会を考えるヒントになりそうだ。【関谷俊介】

　宮古島での取り組みは、経済産業省の補助事業「離島マイクログリッド」。マイクログリッドとは原発など大型電源に頼らない小さな地域での電力ネットワークを意味する。

　宮古島は沖縄本島から南西約３００キロ離れ、約５万５０００人が暮らす。電力はこれまで、火力発電７万４０００キロワットと風力発電４２００キロワットで支えてきたが、火力燃料の輸送コストや風力発電の不安定な出力をどう克服するかが課題だった。

　沖電は１０年、コストのかかる火力発電の割合を抑えるため、４０００キロワットのメガソーラーを設置。電力ピーク時の供給に占める太陽光と風力の割合を最大約３０％に高めた。

続く

http://mainichi.jp/select/news/20120917mog00m040003000c2.html

環境省戦略:洋上風力、原発８基分に 「浮体式」商用化で

毎日新聞　2012年08月31日　02時31分（最終更新　08月31日　02時35分）

浮体式洋上発電機＝椿山公撮影

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　環境省がまとめた、再生可能エネルギー４分野を大きく伸ばすための戦略が３０日判明した。「２０３０年時点で原発ゼロ」を選択した場合、政府の試算では４分野で総発電量の約１０％をまかなう必要があるため、潜在力が最も高い「洋上風力発電」を３０年には原発約８基分にあたる８０３万キロワット（１０年度は３万キロワット）に伸ばす目標を設定。海上に発電設備を浮かせる「浮体式」技術を２０年までに商用化する必要があると位置づけた。

　３１日に公表する。野田佳彦首相は原発ゼロにした場合の課題を検討するよう関係閣僚に指示しており、この戦略で再生可能エネルギーによる代替は可能だと示す狙いもある。

　４分野は▽洋上風力▽地熱▽バイオマス▽波力・潮力。戦略は原発ゼロを事実上想定し、原発約２０基分の電力を４分野でまかなう策を提示。洋上風力については、海底に発電施設を固定する「着床式」が商用段階にあるとして、▽２０年までに「浮体式」の商用段階化を確立する▽２０〜３０年に双方を普及させる−−とした。

地熱（３０年の目標３８８万キロワット）は来年度から新技術活用に向けた実証を開始。バイオマス（同６００万キロワット）は２０年までに公共の廃棄物焼却施設を更新・改良し効率を高める。波力・潮力（同１５０万キロワット）も２０年までに実証実験を進める必要があるとした。【笈田直樹】

東北電幹部発言"やらせ"の声

http://news.nifty.com/cs/topics/detail/120715557068/1.htm

発送電分離を明記、小売り全面自由化…経産委案

経済産業省の有識者会議「電力システム改革専門委員会」が１３日に発表する取りまとめ案の概要がわかった。

　電力会社の発電事業と送配電事業を分ける「発送電分離」や、電力小売りの全面自由化、電力卸市場の強化などを盛り込んだ。発送電分離では、電力会社間を結ぶ主要な送電網を広域的に運用し、柔軟な電力需給やトラブル監視などを行う全国機関を設置する。

　この結果、電力会社の地域独占は抜本的に見直されることになる。経産省は制度改革の具体策を年内に詰め、２０１３年初めにも電気事業法改正案を国会に提出する。

　焦点となっていた発送電分離については、広域的な送配電網を管理する全国機関を創設した上で、〈１〉電力９社の営業区域ごとに独立系統運用機関（ＩＳＯ）を設置し、送配電設備の運用や設備投資計画を委託する「機能分離」案〈２〉９社が送配電部門を分社化し、各地域の送配電網を運用する「法的分離」案――の２案を併記する。どちらの案を採用するかは年内に結論を出す。

（2012年7月13日03時05分 読売新聞）

発電:太陽光、風力の新規参入は原発２．５基分

毎日新聞　2012年06月30日　19時55分（最終更新　06月30日　23時57分）

固定価格買い取り制度の仕組み

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　電力会社による再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が１日から始まるのを受けて、太陽光、風力など新たな発電事業の認定件数が１２年度で計２５０万キロワット超になる見通しであることが３０日、経済産業省資源エネルギー庁の集計で分かった。政府が「脱原発依存」実現の切り札として建設費などのコストを考慮した買い取り価格を設定したことで新規参入が相次ぎ、発電能力では初年度で原発２．５基分が電力供給に上乗せされることになる。

　同庁によると、２８日現在で買い取り対象の認定を受けた事業は４４件で、総発電量は４万１６０５キロワット。近畿地方で１万２０００キロワットの水力発電が１件認可された以外はすべて太陽光発電という。

　太陽光発電所は今秋以降に完成が相次ぎ、年度末までに計２５０万キロワット超になる見込み。制度導入前の再生エネ（大型水力を除く）の発電能力は１９４５万キロワットのため、新制度導入によって１割強増える計算になる。

１キロワット時当たりの買い取り価格は発電規模によって異なるが、太陽光は１キロワット時＝４２円。期間は出力１０キロワット以下の太陽光が１０年間、他は２０年間。価格と期間は毎年見直されるが、認定を受けた年度の価格と期間が固定される。

　電力会社は買い取り費用を電気料金に転嫁するため、７月以降の標準家庭の電気料金は７５〜１１１円（平均８７円）上がる。【丸山進】