電力

2017年3月26日 (日)

グリルの電気代は2.4円でした

昼食は、簡単に煮こみうどん。
具材は、インゲンとトウキビ(トウモロコシ)。

グリルの電気代は2.4円でした。
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因みに、鍋から直接食べませんから(笑)

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25日の琴似発寒川

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3月ラン&ウォーキング日記(37ヶ月連続100万歩挑戦)

①3月の目標 100万歩「1日32.500歩(26.0km)」

②3月27日の実積 28.508歩(22.8km)

③3月トータル968.136歩( 774.5km)

④達成率96.1%

今日も皆様にとって、素敵な一日になります様に

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2017年3月17日 (金)

新電力へ契約見直しで年間18.000円節約

昨年4月から電力小売り全面自由化で家庭が電力の契約を新電力に切り替える動きが進んでいる。

我が家は1ヶ月800kwh以上使用することから、各新電力会社の料金を検討してきたが、北海道電力と契約することとした。

電気ご使用量のお知らせ」を見ると我が家の現在契約内容がわかります。

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3月の使用電力量は

契約電流50A
使用量886kwh
金額28.873円

新電力に切り替えると
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従来電灯B、契約電流50Aで試算すると下記のようになる。

①1ヶ月13.800円程度で年間7.368円お得ですから、我が家の電気料金から試算すると、年間約14.700円の節約となる。

②更に、web・eプラスへ登録し、毎月の電気使用量や料金などをパソコンやスマートフォンなどで確認する。

よって、電気ご使用量のお知らせを廃止させることにより、年間3.600円節約。

年間節約金額は

①+②=約18.000円となり、1ヶ月平均1.500円の節約となります。

皆さん検討しましたか?。

3月ラン&ウォーキング日記(37ヶ月連続100万歩挑戦)

①3月の目標 100万歩「1日32.500歩(26.0km)」

②3月17日の実積 36.146歩(28.9km)

③3月トータル668.382歩( 534.7km)

④達成率66.3%

今日も皆様にとって、素敵な一日になります様に

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2016年1月16日 (土)

ロードヒーティング

ロードヒーティングとは、道路の融雪及び凍結防止のため路面の温度を上げる施設である。

ロードヒーティング盤
中に当社製品が何種類か入っている。
右側はタイムスイッチ(当社製)
左側は電力量計(富士電機製)
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歩道は常に積雪ゼロ

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橋の上も

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車両や歩行者には有難い施設であるが、電気代が高額なことから、減少傾向にある。

ラン&ウォーキング日記(23ヶ月連続100万歩挑戦)

①1月の目標 100万歩「1日32.300歩(25.8km)」

②1月15日 32.155歩(25.7km)

③1月トータル564.361歩(451.5km)

④達成率116.5%

今月の目標である100万歩まで436.939歩となった。

16日間残っていることから1日27.309歩で達成。

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2016年1月13日 (水)

待機電力

皆さん待機電力って知ってますか?
例えば、写真のようにコンセントを挿しっぱなしだと、機器を使用しなくても待機電力が発生し料金がかかります。

コンセント
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標準家庭の平均待機電力(電気代)は、
1ヶ月700円、1年で8400円、10年だと84000円となる。

待機電力が最も多いのは、パソコンやエアコン、ゲーム機等でテレビは少ない。

待機電力が発生する機器は小まめにコンセントを抜き電気代を節約しましょう。

子供部屋は、子供にコンセントを抜かせるのは危険なことから、スイッチ付き電源タップを使用すると良い。

電源タップ
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ラン&ウォーキング日記(23ヶ月連続100万歩挑戦)

①1月の目標 100万歩「1日32.300歩(25.8km)」

②1月12日 走法 ラン&ウォーク41.386歩(33.1km)

③1月トータル455.449歩(364.4km)

④達成率117.5%

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2012年9月21日 (金)

ソフトバンク:家庭の屋根借り太陽光発電

毎日新聞 2012年09月21日 17時58分

 ソフトバンクの孫正義社長は21日、東京都内で開かれたエネルギー関連の会合に出席、一般家庭などの屋根を借りて太陽光パネルを設置する事業に参入することを明らかにした。子会社を通じて2〜3カ月以内に事業に着手し、当面1000戸への設置を目指す。

 孫社長はソフトバンクと、17の政令指定都市が連携して太陽光発電などを進める「指定都市自然エネルギー協議会」(会長・門川大作京都市長)の総会で発言した。

 「屋根貸し」と呼ばれるこの仕組みは、太陽光パネルの設置や管理に必要な費用を事業者が負担し、建物所有者らが賃貸収入を得る。(共同)

http://mainichi.jp/select/news/20120922k0000m020017000c.html

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2012年9月17日 (月)

宮古島:自然エネ3割達成 「脱原発」離島にヒント

2012年09月17日

 ◇ 蓄電池で出力安定化

 福島第1原発事故を機に、自給自足で電気を賄う離島の電力供給システムが注目されている。沖縄県・宮古島もその一つ。沖縄電力は、太陽光発電で電力を安定供給させる実験を行い、宮古島市での自然エネルギーの発電割合を約3割に高めることに成功した。自然エネルギーは気象条件などで出力が変動することが普及の壁となっているが、蓄電池と組み合わせることで克服した。課題はあるものの、脱原発社会を考えるヒントになりそうだ。【関谷俊介】

 宮古島での取り組みは、経済産業省の補助事業「離島マイクログリッド」。マイクログリッドとは原発など大型電源に頼らない小さな地域での電力ネットワークを意味する。

 宮古島は沖縄本島から南西約300キロ離れ、約5万5000人が暮らす。電力はこれまで、火力発電7万4000キロワットと風力発電4200キロワットで支えてきたが、火力燃料の輸送コストや風力発電の不安定な出力をどう克服するかが課題だった。

 沖電は10年、コストのかかる火力発電の割合を抑えるため、4000キロワットのメガソーラーを設置。電力ピーク時の供給に占める太陽光と風力の割合を最大約30%に高めた。

続く

http://mainichi.jp/select/news/20120917mog00m040003000c2.html

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2012年8月31日 (金)

環境省戦略:洋上風力、原発8基分に 「浮体式」商用化で

毎日新聞 2012年08月31日 02時31分(最終更新 08月31日 02時35分)

浮体式洋上発電機=椿山公撮影

浮体式洋上発電機=椿山公撮影

 環境省がまとめた、再生可能エネルギー4分野を大きく伸ばすための戦略が30日判明した。「2030年時点で原発ゼロ」を選択した場合、政府の試算では4分野で総発電量の約10%をまかなう必要があるため、潜在力が最も高い「洋上風力発電」を30年には原発約8基分にあたる803万キロワット(10年度は3万キロワット)に伸ばす目標を設定。海上に発電設備を浮かせる「浮体式」技術を20年までに商用化する必要があると位置づけた。

 31日に公表する。野田佳彦首相は原発ゼロにした場合の課題を検討するよう関係閣僚に指示しており、この戦略で再生可能エネルギーによる代替は可能だと示す狙いもある。

 4分野は▽洋上風力▽地熱▽バイオマス▽波力・潮力。戦略は原発ゼロを事実上想定し、原発約20基分の電力を4分野でまかなう策を提示。洋上風力については、海底に発電施設を固定する「着床式」が商用段階にあるとして、▽20年までに「浮体式」の商用段階化を確立する▽20〜30年に双方を普及させる−−とした。

地熱(30年の目標388万キロワット)は来年度から新技術活用に向けた実証を開始。バイオマス(同600万キロワット)は20年までに公共の廃棄物焼却施設を更新・改良し効率を高める。波力・潮力(同150万キロワット)も20年までに実証実験を進める必要があるとした。【笈田直樹】

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2012年7月21日 (土)

意見聴取会:中国電力 組織的に社員の意見表明を画策

毎日新聞 2012年07月21日 02時30分

意見聴取会で会社の考えを主張する方針を記した中国電力の内部文書
意見聴取会で会社の考えを主張する方針を記した中国電力の内部文書

 原発の割合など2030年に向けたエネルギー政策を決めるための政府主催の意見聴取会を巡り、中国電力が今月29日の広島市での聴取会に社員を出席させ、会社の見解を表明する方針だったことがわかった。毎日新聞は、この方針を会社幹部に知らせる内部文書を入手した。エネルギー政策の国民的議論を目的にした聴取会で、電力会社が組織的に社員を出席させようとしていたのが明らかになったのは初めて。

 仙台市と名古屋市の聴取会で、東北電力と中部電力の社員が意見を述べたことが問題になり、政府は今後、電力会社社員の発言を認めない方針を決めた。このため、中国電は社員を出席させることを断念したという。

 内部文書は7月12日付で、同社経営企画部門・広報部門長から幹部宛てに配布された。「経営企画部門を中心に(聴取会への)参加申し込みを行い、機会が得られれば当社意見を表明する予定」と記されていた。社員個人での応募や意見提出については自由で、「各人の考えについて、意見提出等をしていただければ」と推奨していた。

OBや取引先への応募の働きかけについては「意見の代弁を依頼していると受け止められかねない言動は絶対に行わない」と禁止していた。

 同社広報は毎日新聞の取材に「会社として代表1人を決めて応募し、当選した場合は政府に了承を得て参加するつもりだった。複数の社員が応募するわけではなかった」と釈明した。また、「電力の安定供給の責任を担う当事者としての意見表明が重要と考えた」としている。

 東北電と中部電は、あくまでも社員個人の応募とし、会社として組織的な関与を否定している。【吉村周平、植田憲尚】

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2012年7月17日 (火)

中電課長「個人として」訴え…意見聴取会が紛糾

中長期的なエネルギー政策に関する政府主催の意見聴取会が16日、名古屋市で開かれ、2030年の原発依存度として政府が示した「0%」「15%」「20~25%」の3案に対し、それぞれを支持する立場の計9人が意見表明した。

 ただ、発言者の中に中部電力社員らが含まれていたことから、一部の参加者が反発、議事が中断する場面もあった。

 聴取会はさいたま、仙台両市に次ぐ3回目。応募者計352人の中で意見表明を希望した161人から、抽選で120人が選ばれ、このうち86人が実際に参加。意見表明の希望者の内訳は、0%案106人、15%案18人、20~25%案37人。各案の支持者から3人ずつがさらに抽選で選ばれたが、20~25%案の3人のうち、1人は中電原子力部の男性課長(46)、もう1人は日本原子力研究開発機構東濃地科学センターの男性職員だった。

 中電の課長は「中部電力社員です。個人として意見を述べたい」とした上で、「福島原発事故では放射能の直接的な影響で死亡した人はいない。5年、10年たっても状況は変わらない」と原発の必要性を訴えた。

(2012年7月17日02時27分 読売新聞)

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2012年7月16日 (月)

東北電幹部発言"やらせ"の声

http://news.nifty.com/cs/topics/detail/120715557068/1.htm

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